メモ34 ドナーさんの情報 - 骨髄移植経験者の闘病生活メモ

☆2018年4月のこと

無事にドナーさんとの移植にかかる最終合意契約が済み、骨髄バンクからも説明書類が送られてきました。

ルールとして

ドナーさんの情報は年代・性別・居住地域までとのこと。

例えば

30代、男性、関東在住とかになります。

逆にドナーさんもどんな人に自分の骨髄液を提供するのかも同じ情報までとなります。

だから、実質どこの誰かもわからない人のために身を削って提供してくれるドナーさんには感謝しかないです。

また、手紙も出す事が出来ます。（2回まで）当然ドナーさんへ直接送れないので、骨髄バンクを通して内容もバンクで確認してから届けてもらいます。

私は、移植前と移植して約1年後の2回お送りしました。

後、注意事項としては、こういったブログなどで移植日など詳細な情報を載せてしまうとお互いで察しがついてしまう可能性があるので気を付けて！ってことも記載ありました。

◆骨髄バンク体制強化の🗞新聞記事より

国内で骨髄バンクを介して移植を必要とする新規患者は年間約2000人いる。ドナーとして登録している人は約49万人。しかし、54歳までの年齢制限もあって毎年約2万人が登録から外れる。登録者確保は切実な課題だという。

せっかく白血球の型が一致しても『都合がつかない』など健康状態以外の理由で提供を見送るケースも少なくない現状がある。

提供には少なくても3泊4日の入院含め、事前・後の検査通院もあって最低でも合計7日程は必要とある。この間の仕事を休めるかどうか、特にパート従業員らには収入に影響してしまう。

その改善を図るためドナー休暇取得制度の浸透が必要だとある！

ドナー休暇取得制度がある企業は全国でも347社（2018年10月現在）にとどまるという。

それでも休暇取得制度を導入する動きは広がりつつあり、全国の市区町村が独自に助成金など支援をする動きもある。

しかし！

国が助成金制度を設けることについて、政府は『骨髄提供は自主的なボランティア』だとして慎重だという。。

自主的ボランティアって。。

被災地への災害ボランティアなどを有給休暇とする制度もあるので、同様に骨髄提供も社会に必要な活動としてもっと制度化されてほしい。

それを自治体レベルに任せるではなく、国レベルで後押しすることを望む。